クリエイターのお仕事は月によって収入にバラつきがあることも多いですよね。。。
少額でもいいので配当金が定期的に入ってくると気持ち的に心強いのですが、どの様なことに注意して投資すれば良いのでしょうか。
配当金をもらって不労所得生活とか憧れますよね。
今回は、配当金目的で投資をする場合のポイントについて解説していきます。
- 投資先の選定プロセス
- ポートフォリオ例
- 配当金投資の留意点
投資先からの収入は、株であれば配当金、投資信託であれば分配金、債券であれば利子等、様々な表現がありますが、当該記事にあたり、これらを包括して配当金という表現をする場合がありますのでご承知ください。
本業以外の副収入
現在はクリエイターも多様化し、様々な仕事の仕方がありますが、イラストレーターの様な昔からあるビジネスモデルとして、依頼を受け、成果物に対して報酬を受け取るフロー型の仕事が多いと思います。
フロー型ビジネスはすぐに収益に繋がるというメリットがある一方で、単発の案件が続く場合、収入が安定しないというデメリットもあります。
そうした時、何もせずともお金が自動的に入ってくる本業以外の副収入があるとありがたいですよね。
自分で作った素材等を販売するストック型ビジネスのサービスを提供するサイトもありますが、もしあなたに今、しばらく使わない余剰資金があるのであれば、配当金目的で投資をしてみるのもひとつの方法です。
高配当と増配
配当金目的で投資先を選定する際、まずは「高配当」と「増配」という言葉を抑えておいた方が良いでしょう。
- 高配当・・・配当利回りが高いこと
- 増配・・・配当金が増えること
それでは先に高配当について説明します。
どうせ配当金をもらうならたくさんもらえた方がいいと思うのは普通のことですよね。
それでは、配当利回りが高いものを選んでいけば良いのかというと、そう単純なお話ではありません。
そもそも、配当金とは何でしょうか。
ここで、株式における配当金の定義を見てみましょう。
配当金(はいとうきん)
引用:日本証券業協会|金融・証券用語集
会社が得た利益の一部を株主に還元するお金のこと。
配当金の源泉は、利益であることが分かります。
それでは、利益が高い=高配当なのかということですが、そうとも限りません。
次に株式の利回りの計算方法を確認しておきましょう。
$$配当利回り=配当金 \div 株価 \times 100%$$
この式からわかるとおり、配当利回りには、配当金と株価の2つの要因があることが分かります。
高利回りである理由が、高利益に伴う配当金増によるものであれば良いのですが、問題は株価の下落による場合です。
株価が下落するのは、景気動向や決算、需給等様々な理由がありますが、基本的にネガティブな理由によるものです。
配当利回りが高いから良いのではなく、配当金に対し、株価が安いのか、株価に対し、配当金が高いのか、見極める必要があります。
しかし、高利回りを売りにしている投資信託やETFでは、商品によっては、高利回りの銘柄を上から選んでパッケージ化しているだけのものもあります。
さらに、高配当を維持するために、元本を削って配当金を出す、俗にいうタコ足配当をする会社や投資信託もあります。
そのため、高利回りだからと言って安易に飛びつくのは危険であるというのが個人的な見解です。
次に増配について説明します。
増配は配当金を増やすことだとご説明しましたが、ここでポイントとなるのが、「利回りを上げる」のでなく、「金額を増やす」ことです。
配当利回りは、配当金が変わらなくても、株価が下がれば利回りが上がりますが、増配は、配当金そのものの金額を増やす必要があります。
増配を続けられるというのは、その会社が株主還元の意識が強いことや、配当金の源泉となる利益を確保していることが必要です。
こういった銘柄は需要も高く、業績が安定しているため、株価も安定し、下値も限定的な傾向にあります。
そのため、配当利回りは分子である配当金も分母である株価も大きくなるのでそこまで大きくありません。
しかし、増配を続ければ、配当金の金額は年々膨らんでいき、株価も長いスパンで見れば緩やかに増加傾向にあるため、キャピタルゲイン(売却益)とインカムゲイン(配当利益)の両方を狙って行くことが出来ます。
配当金目的に投資をするということは中長期投資になると思いますので、目先の高配当よりも、増配に注目し、投資先を成長させつつ、配当金も増やすことができる投資先を選定することが大事だと私は思います。
米国では以前より増配にフォーカスを当てた指数が算出されていましたが、日本でも近年、新たな増配指数が算出され、その指数に連動した投資信託やETFといった商品開発が進んでいます。
新NISAの開始も相まって、今後も新商品が出てくるのではないでしょうか。
指数名 | 構成 | 算出開始日 |
---|---|---|
S&P500配当貴族指数 | S&P 500指数構成銘柄のうち、時価総額30億米ドル以上で、25年間以上にわたって、増配を行う銘柄 | 2005年5月2日 |
S&P/JPX配当貴族指数 | TOPIX構成銘柄のうち、時価総額500億円以上で、10年以上にわたって配当水準を維持、または増配した銘柄 | 2015年12月21日 |
S&P配当君主指数 | S&P高配当貴族指数構成銘柄のうち、時価総額が20億ドル以上で、50年以上にわたって増配を行う銘柄 | 2023年4月24日 |
日経連続増配株指数 | 国内証券取引所に上場する銘柄のうち、原則として10年以上連続して増配する銘柄 | 2023年6月30日 |
投資先について
ここまで、投資先の選定にあたり、増配が重要な要素であることを説明してきました。
それでは具体的には何を買えば良いのでしょうか。
NISAを活用することを考えると、基本は下記の5パターンが考えられます。
- 国内株式
- 米国株式
- 投資信託
- 国内ETF
- 海外ETF
国内株式
国内株式で増配銘柄に投資するならば、S&P/JPX配当貴族指数や日経連続増配株指数の構成銘柄からピックアップして投資するのが良いのではないでしょうか。
数ある銘柄の中から自分で0から選定するのは大変ですので、公表されているデータは有効活用しましょう。
配当金と合わせて株主優待がほしいならば、【株主優待 おすすめ】、【株主優待 ランキング】のキーワードで検索すればいくらでも出てくるので個々の紹介はここでは行いませんが、基本的には自社の食料品や日用品等の日々の生活の中で無理なく使い切れるものが良いのではないでしょうか。
また、こういった生活必需品を扱っている業種の銘柄はディフェンシブ銘柄と呼ばれ、業績が世の中の動向に左右されにくいとされています。
そのため、株価も他の業種に比べると安定的しており、守りに向いた銘柄であると言えます。
一方で、世の中の動向の影響を受けやすい業種の銘柄はあまりおすすめしません。
具体的には、外食系や娯楽系等の、最低限の衣食住が確保されていることを前提にニーズが生まれるサービスを提供している業種です。
不景気や、新型コロナ蔓延の様に、世の中に何かネガティブな材料が出た場合、真っ先に影響を受けるのはこの様な業種です。
業績は下がるので、会社としては優待を出している様なお財布の状況ではありませんし、今回の新型コロナでは、そもそも優待を使うのが難しい状況でした。
私自身、以前はサンリオの株を保有しており、株主優待でピューロランドに行っていたりもしていたのですが、新型コロナのせいで業績は下がるし、外出制限で優待を使う機会がなくなったため、売却しました。
なお、この記事執筆時点では、コロナ禍が明け、株価が上がっており、残念と思う気持ちはありますが、それは結果論であり、自身のルールに従って売買したため割り切るしかありません。
それ以外に個人的に避けたい優待は、図書カードやクオカード等の金券系のものです。
ここでご注意いただきたいのは、自社の製品やサービスに使用できる○○円分のサービス券等はOKということです。
株主優待は株主還元の施策ではありますが、私は同時にリピーター確保のチャンスでもあると考えています。
株主の中には、その会社の製品やサービスを使用している人もいればそうでない人もいるはずですが、優待を通じて会社の製品やサービスを使用し、良いと思ってもらえば、株主はリピーターとなり、結果売上にも繋がるはずです。
ただ単に金券を配るのは安定株主の確保目的だけの人気取りでやっている様に感じてしまい、個人的にあまり好ましく思っていません。
しかし、これについては個人的なスタンスの問題であり、強要するものではありません。
ところで株主優待制度は海外にはありません。
そのため、株主優待を目的にしてしまうと、ポートフォリオが国内株オンリーになってしまいます。
資産形成の基本は分散投資ですから、後述する他の投資先との併用をお勧めします。
米国株式
米国は日本と比べ、長期間増配を続けている会社がゴロゴロあります。
国内株と同様に、S&P500配当貴族指数等の指数を構成する銘柄から選定するのがお勧めです。
米国株式に投資する場合は、ドル建てになりますので、為替には注意しましょう。
投資信託
一番敷居が低く、初心者向けなのは投資信託でしょう。
投資信託のメリットは、「日本円で投資できる」、「日本円で分配金を受け取れる」、「定額購入できる」、「自動で再投資が出来る」の4点です。
当たり前のように見えて、実は全部できるのは投資信託だけです。
もちろんドル建ての投資信託も存在しますが、国内では円建ての投資信託が多くありますので、ここでは円建て投資信託を前提にお話しします。
NISAで配当金生活を送りたいと言っている方であれば、主要通貨は円であるはずですから、わざわざ外貨に両替せずに日本円でそのまま投資できれば手間がなく簡単です。
さらに配当金が欲しいのであれば、それは日本円で使用したいということだと思いますので、両替せずとも、そのまま日本円で受け取れた方が好都合です。
株は基本的に100株単位で購入するので、例えば「482円×100株=48,200円」の様に買付価格は中途半端な金額になりがちですが、投資信託は、例えば「50,000円」の様に定額発注でき、それに合わせた口数を購入することができます。
さらに、受け取った分配金をまた投資に回したいなと思った際、わざわざ発注を掛けるのが面倒であれば、定期購入の設定を1回すれば、毎月決まった日に定額で自動で買い付けをしてくれます。
この様に、投資信託はとにかく管理が楽です。
できるだけ手間をかけずに分配金をもらいたい方は投資信託がおすすめでしょう。
それでは投資信託を活用した個人的ポートフォリオ案です。
名称 | ベンチマーク | 信託報酬 | 投資地域 | 分配月 | 割合 |
---|---|---|---|---|---|
米国株式配当貴族(年4回決算型) | S&P500 配当貴族指数 | 0.55% | 米国 | 1,4,7,10 | 90% |
iFreeNEXT日経連続増配株指数 (年4回決算型) | 日経連続増配株指数 | 0.451% | 日本 | 1,4,7,10 | 10% |
ポートフォリオの軸はS&P500 配当貴族指数への連動を目指す米国株式配当貴族(年4回決算型)です。
また、投資先を分散させるため、2023年11月22日に設定されたばかりのiFreeNEXT日経連続増配株指数(年4回決算型)を加えます。
執筆日時点で決算を迎えていないのでこのファンドの評価はわかりませんが、指数の性質上、そこまで酷いことにはならないのではということで選定しました。
本当はここに先進国株式に投資するファンドを加えたかったのですが、分配金を出しているファンドで良いものが無かったため、追加しませんでした。
このポートフォリオでは、米国と日本にしか投資が出来ないので、分散が弱いのがネックです。
国内ETF
ETFはあまり馴染みがない方が多いかもしれませんが、日本語で「上場投資信託」と呼ばれます。
投資信託であることは変わりありませんが、株の様に東京証券取引場等で売買できる金融商品です。
投資信託が毎日算出される基準価額で売買するのに対し、ETFは市場の需給で変動する取引所価格で売買します。
国内ETFの良い点として、投資先から得られる配当収入等を原資に利益を分配することが法律で定められているからです。
(特定株式投資信託の要件)
第二条 法第三条の二に規定する政令で定める要件は、当該証券投資信託の受益権が金融商品取引所(金融商品取引法第二条第十六項に規定する金融商品取引所をいう。以下この条において同じ。)に上場されていること及び投資信託及び投資法人に関する法律第四条第一項に規定する委託者指図型投資信託約款(当該証券投資信託が外国投資信託(同法第二条第二十四項に規定する外国投資信託をいう。以下この条において同じ。)である場合には、当該委託者指図型投資信託約款に類する書類及び当該金融商品取引所の上場に関する規則)に次の定めがあることその他財務省令で定める要件とする。
出典:e-GOV法令検索|租税特別措置法施行令(昭和三十二年政令第四十三号)
六 収益の分配は、信託の計算期間(当該証券投資信託が外国投資信託である場合には、収益の分配に係る計算期間)ごとに、信託財産について生ずる配当、受取利息その他これらに類する収益の額の合計額から支払利子、信託報酬その他これらに類する費用の額の合計額を控除した額の全額についてすることとされていること。
投資信託も同じなのではと思われるかもしれませんが、実は投資信託の分配金はETFの様な法的な定めがなく、運用会社が分配金を決めることができます。
そのため、利益が出ていないにも関わらず、分配金を出す、俗にいうタコ足配当が出来てしまいます。
配当金生活をするにあたり、気をつけなければならないのは利益を分配されていると思っていたらただ単に投資元本を払い戻されていただけであったというケースです。
投資信託に投資する場合は、タコ足配当を気にしておかねばなりませんが、ETFの分配金は投資元本の払い戻しをされることはないので、その点安心です。
これだけ聞くと投資信託よりETFの方が優れていそうですが、国内ETFは投資信託で出来た「定額購入」、「自動再投資」が不可能です。
そのため、再投資したい場合は、手動で、かつ定額ではなく口数買い付けをしなければなりません。
投資信託よりも手間は掛かりますが、タコ足配当が不安、日本円で運用したいという方には国内ETFがおすすめです。
それでは国内ETFを活用した個人的ポートフォリオ案です。
名称 | ベンチマーク | 信託報酬 | 投資先 | 分配月 | 割合 |
---|---|---|---|---|---|
One ETF 高配当日本株 | S&P/JPX 配当貴族指数 | 0.28% | 日本 | 4,10 | 10% |
グローバルX S&P500配当貴族ETF | S&P500 配当貴族指数 | 0.275% | 米国 | 1,3,5,7,9,11 | 90% |
軸となるのがグローバルX S&P500配当貴族ETFですが、設定日が2023年1月11日と比較的新しいETFです。
分配月も多く、まだ評価がし辛いのですが、選択肢がないため、こちらを選定しました。
サブに入れているOne ETF 高配当日本株は、S&P/JPX 配当貴族指数への連動を目指したETFです。
こちらは2017年5月22日に設定された運用歴があるETFで、比較的値動きも安定し、増配もしている良いETFだと思います。
投信同様、こちらも国内と米国のみの投資になり、分散できていないのがネックです。
海外ETF
最後にご紹介するのは海外ETFです。
海外と言いつつ、証券会社で取り扱われているもののほとんどは米国ETFです。
そのため、ここでは、米国ETFを前提に説明していきます。
国内ETFも米国ETFも様々な銘柄をパッケージ化した投資信託が上場したものという点では差異はありません。
細かい違いについてはまた別の記事で解説したいと思いますが、分配金生活を送るにあたって把握しておきたいポイントをいくつがご紹介します。
異なる点として一番大きいのは、米国ETFは、米国で上場しているETFですので、ドル建てになるということです。
つまり、分配金はドルでもらうことになりますので、ドルのまま使用するか、日本円に両替して使用することになります。
米国在住だったり、海外サイトで買い物をする方であればドルのままでも良いと思いますが、多くの方は日本円にする必要があるのではないでしょうか。
少し手間ですね。
コスト面では、国内に比べ、米国の方が低廉である傾向にあります。
分配金生活をする場合、基本的に長期間で保有することになると思いますので、コストが低いことは大きなメリットです。
なお、国内ETFは信託報酬を、米国ETFは経費率を開示しているケースが一般的です。
これらの数字は単純比較できるものではなく、経費率の方がより幅広い数字を示していますので注意が必要です。
国内ETFでは買付は手動で行わないといけないとご説明しましたが、米国ETFは定期買付可能な証券会社が多いです。
大手ネット証券のSBI証券、楽天証券、マネックス証券では定期買付サービスを提供しているようです。
受け取った分配金を再投資したいと思った時に便利ですね。
しかし国内ETFも同様でしたが、定額購入はできませんのでご注意ください。
米国ETFは運用歴が長いことからデータが豊富であり、評価がしやすいです。
また、国内に比べ、銘柄数が豊富、純資産額が大きい、流動性が高い、経費率が低いといったメリットがあるため、ドル建てであることに抵抗がない人であれば、米国ETFが個人的におすすめです。
それでは米国ETFを活用した個人的ポートフォリオ案です。
名称 | ベンチマーク | 経費率 | 投資地域 | 分配月 | 割合 |
---|---|---|---|---|---|
バンガード 米国増配株式ETF(VIG) | NASDAQ USディビデンド・アチーバーズ・セレクト・インデックス | 0.06% | 米国 | 3、6、9、12 | 70% |
バンガード FTSE先進国市場(除く米国) ETF(VEA) | FTSE先進国オールキャップ(除く米国)インデックス | 0.05% | グローバル(除く米国) | 3、6、9、12 | 30% |
ポートフォリオの軸となるのは10年以上連続して増配の実績を持つ米国株で構成されるバンガード 米国増配株式ETF(VIG)です。
他に増配ETFで、SPDR S&P 米国高配当株式 ETF(SDY)というものがありますが、こちらは25年連続で増配実績のある銘柄に投資するETFです。
こちらも良いETFですが、経費率が0.36%と少し高めなのと、VIGよりも値動きが大きいこと等から、安定感のあるVIGを採用しました。
好みでSDYに交換するのも良いと思います。
米国への集中投資を避けるため、これに米国を除く先進国に対して投資するETFであるバンガード FTSE先進国市場(除く米国) ETF(VEA)を加えて調整します。
なお、VEAは増配銘柄を対象としたETFではありませんのでご注意ください。
配当金投資の留意点
最後に配当金を目的とする投資を行う場合の留意点を説明します。
先に結論を述べると、配当金を受け取ることで、投資効率は低下するということです。
例えば10,000円投資し、年利10%で運用した場合、1年後は11,000円になります。
ここで利益の1,000円を配当した場合としなかった場合でもう1年年利10%で運用した場合、どの様な違いが出るでしょうか。
配当 | 0年後 | 1年後 | 配当後 | 2年後 | 累計利益 |
---|---|---|---|---|---|
あり | 10,000円 | 11,000円 | 10,000円 | 11,000円 | 2,000円 |
なし | 10,000円 | 11,000円 | 11,000円 | 12,100円 | 2,100円 |
この様に、配当せず再投資に回した方が、累計利益は大きくなることが分かります。
これがよく言う複利の効果ですが、長期間になればなるほどそれぞれの差は開いていきます。
そのため、資産形成を目的とする投資をする場合は、配当金がない投資先の方が有利となります。
配当金の有無で運用結果にどの様な違いが生じるのか理解したうえで適切な投資方法を選択しましょう。
まとめ
今回は、配当金を目的とした投資をする際のポイントを説明していきましたがいかがだったでしょうか。
配当金は投資の成果を実感でき、精神的にも副収入があるという安心感が得られる一方で、理解しないまま行うと、損をする可能性もあります。
自分にとって適切な投資方法が何なのかをよく理解したうえで、夢の配当金生活をエンジョイしましょう。